カリキュラムマネジメントを導入するメリット

カリキュラムマネジメントを実践することで、下記のことが実現します。

幼稚園教育要領等の実現と園の特色あるカリキュラム創りを両立

弊社の提供するカリキュラム・マネジメント研修は、幼稚園教育要領等の内容全体を実現することにより、全国どこでも評価される園を創り上げるためのものです。同時に、自園に関係する人や物や自園の情報や時間を最大限大切に活かして、自分たちでなければできない保育を創り上げて、職員の方が誇りを持って仕事のできる職場を創るためのものです。

現在の保育についての考え方を踏まえた特色のある教育の発展

現在の保育では、子どもたちが主体的に環境に関わり、自らの行いたいことを試行錯誤しながら成し遂げていくことが重視されています。したがって、特色のある教育も、子どもの興味や活動展開やできることに合ったものにして、子どもが主体的にかかわっていくものに発展させていく必要があります。そのことができるようになっていきます。

保育の目標・ねらい・内容のつながりの明確化

弊社の提供するカリキュラム・マネジメント研修では、保育の目標とねらいと内容のつながりをはっきりさせることを重視します。なぜなら，このつながりがはっきりしていれば、自分と相手の仕事の関係も理解でき，協働が生まれやすくなるからです。しかし、多くの園ではこのつながりが曖昧なために、共通理解のための不必要な話し合いが必要になります。カリキュラム・マネジメントでは，この不必要な時間を省き、今取り組まなければならないことに集中できる状況を創り上げることを重視します。

保育目標と各年度の重点目標（課題）の明確化

カリキュラムマネジメントの保育目標の明確化手順に従って、実際の保育に対応した明確な保育目標を設定することで、職員が目指す方向性を共有でき、毎年度重点目標を無理なく明確にできるので、学校関係者評価のための公開保育も自然に行えるようになります。

保育の質の向上と均一化

保育・教育の質の向上は、保育に関する国の基準を理解していなければ行うことはできません。保育の方法、保育の内容において、どのようなことが現在重視されているのかということを正確に理解することが出発点になります。
カリキュラムマネジメント研修を通して、保育に関する国の基準に則した保育の方法・内容を正確に理解し、週案を作成し実践し評価し改善を図るサイクルを身に付けることで、属人的になりにくくなり、園全体の保育の質が向上します。
また、同僚性や協働性を質的に向上させやすくなり、保育観や保育方法の面での園内での無用な衝突が起きにくくなります。

評価基準の明確化と働きがいの醸成

進捗状況確認表により、何を行うべきか、また、どういう観点から評価すべきかが明示されているので、何が評価され何が評価されないかが理解しやすくなります。しかも、その行うべき内容は、国が求める保育に関する内容全体を実現するためのものなので、全国どこにいっても評価される力が身につくことになり、働きがいが生まれます。当然、不必要な衝突や話し合いもなくなっていきます。

全体的な視点を持ち、主体的に考えることができる人財の育成

カリキュラム・マネジメントの能力を高めるための基礎は、行うべきことの全体を四つの段階で捉えることができることです。なぜなら、全体を整理して捉えることができる人であって初めて、自分がどの位置にいるのかが分かるからです。つまり、何ができて何ができていないかがわかるのです。このできていないことの中でより基礎的なことから取り組み、順調にそれを進めていくことを基本として学んでいきます。
全体が分かり、できていないことの中のより基礎的なことから取り組み、それを順調に進めていくための思考の仕方を習得することにより、主体的に考えることのできる人財が育っていきます。

業務の効率化で「働き方改革」につながる

カリキュラム・マネジメントにおいて、資源を有効に活用することは不可欠です。
月間指導計画や週間指導計画や諸記録は、各学年の月ごとにまとめる形で整理します。そうすれば、前年度の月間・週間指導計画を参考にして、今年度の同じ月・週の指導計画を作成することができます。
特に重要なことは、週のねらいは、その週末に予想する主体的な子どもの姿（発達見通し）ですので、同月の週のねらい全体をみれば、その月のねらい（月末の主体的な子どもの姿）を予想することが可能になるということです。そして、１年間の月のねらいを流れとしてみれば、年間目標が分かるようになります。諸記録は、これらの予想をする際の参考資料にします。この方法により、年間指導計画を園の保育の実態に合ったものにでき、監査対応で必要となる指導計画や記録が、日々の保育内容の作成や振り返りに有効活用できるようになります。
それ以外にも、主任以上の立場の方には、いかにして自由に使える時間を生み出すかについてのアドバイスを行ったり、「がんばりすぎず」「さぼらない」実践を積み重ね、働き方改革を実現します。